太陽光発電所の台風被害

台風

せっかく太陽光発電所を設置しても、自然災害で大きく破損してしまうというケースも少なくありません。特に近年は大型台風も多く、太陽光発電所に大きな台風被害があった、というケースを見聞きする機会も増えてきました。

台風被害を防ぐためにはどんな対応をすればいいのか、もし台風被害にあってしまった場合はどうすればいいのか、それについてここでご説明します。

台風被害を防ぐための対応策

台風被害を防ぐための最大の対応策となるのは「架台と施工品質を重視している業者を選ぶ」ということです。

まず、架台について。架台は、太陽光発電の台風被害を防ぐ大きなカギとなる存在です。

実は太陽電池モジュール自体は、多くのメーカーが強大な風圧にも耐えられるだけのものを開発しているのですが、それを支える肝心の架台が貧弱な状態だと、台風で架台そのものがやられてしまい、太陽光発電システムが破損してしまうリスクが大いに高まるのです。

ですから「太陽電池モジュールの性能だけでなく、架台の耐風性能についてもしっかりと考えている業者」を選びましょう。架台の耐風性能について問い合わせ、資料やデータをもとにすぐに答えられるかどうかを確かめてみるのがおすすめです。

また、架台をしっかりとしたものにするには、架台にもそれなりに費用をかけることが必要です。「コミコミ価格でお得」など、割安なパッケージ価格にしている業者の場合、貧弱な架台でコストダウンをしているケースも少なくないので特に注意が必要です。

架台については「地面スレスレになるような設置をしない」という点も注意が必要です。地面スレスレだと風の通りが悪くなる分、同じ風圧でも被害が出やすくなります。雑草むしりなどのメンテナンスや積雪・浸水リスクなどを考えても、多少の高さは必要です。

具体的には「一番低いところでも、地面から最低60cm以上の高さがあること」を目安としましょう。もちろん豪雪地帯で雪がそれ以上に積もることが考えられる地域などは、言うまでもありませんがさらなる高さが必要です。

次に、施工品質について。いくら太陽電池モジュールや架台そのものが立派でも、施工がいいかげんだと、その施工品質の悪さが原因で「台風で架台から太陽電池モジュールがはがれる」などという事態が起こる可能性もあります。

「施工に関して自社で長期保証を用意している」など、施工品質にも自信を持っている業者を選びましょう。

台風被害にあってしまった場合に売却できるかどうか

台風被害にあってしまった太陽光発電の売却は、基本的には難しいケースが多いと言わざるを得ません。中古の太陽光発電を売却できる手段そのものはありますが、買い取ってもらうためには「きちんと稼働すること」が大前提となります。

ですから「架台は多少被害にあったが、太陽電池モジュール自体は無事」などという場合であれば、売却できる可能性は大いにあると言えますが、台風被害により稼働しなくなった太陽光発電の売却はきわめて困難です。

さらに、不稼働となった太陽光発電は廃棄にかかる費用まで考えなければなりません。

太陽電池モジュールにはメーカー保証がついているものの、これはあくまで製品の品質や出力に関する保証であり、自然災害は対象外となります。さらに業者の施工保証についても「施工が原因となる瑕疵」などが対象で自然災害はほぼ対象外となりますので、これらの保証制度では台風被害はカバーできません。

では台風被害による金銭的リスクを避けるためにはどうすればいいかというと、「太陽光発電の自然災害補償に加入している業者を選ぶ」ということが大切です。

住宅用太陽光発電なら住宅用火災保険で損害をカバーできますが、土地付き太陽光発電などの事業用太陽光発電については、太陽光発電の販売業者側が自然災害補償に加入していないと台風被害の補償はされないのです。

この点を理解し、業者側に自然災害補償加入の有無も必ず確認しておきましょう。