太陽光発電所の地震被害

地震

地震大国と称される日本では、津波を伴う大地震の事例も多く、太陽光発電所が破壊される可能性が見過ごせません。投資に際しては、具体的にどのようなケースが想定されるのかを把握したうえで、対応策を講じておく必要があります。

地震被害を防ぐための対応策

時と場所を選ばない地震被害を未然に回避することは現実困難ですが、事故に遭遇後の保証体制を整えることで、最終的な被害をより小さくする対策を講じておくことは、ある程度可能です。

想定される地震被害

想定される地震被害の1つ目として、揺れによる断線でショートしてしまうケースがあげられます、機器間を接続するケーブルに過剰な負荷がかかって断線した場合、漏電や感電事故のリスクが高まります。また精密機械で構成されているため、揺れによるシステムエラーや機器自体の破損も懸念されます。強い揺れで外部からの飛来物による衝撃での破損も考えられます。

また大地震で太陽光発電所の設置場所の地盤が割れた場合、土台ごと破損してしまう可能性があり、パネル部分の割れや断線が生じるリスクが避けられません

具体的な対応策

太陽光発電所を設置すれば、メーカ保証が適用されます。ただし一般的な保証の適用範囲は、工事後の不良に起因する破損、雨漏り、製造過程の不良などで、地震のような自然災害は適用対象外という場合が大半です。こうした場合は自身で保険会社の住宅火災保険や住宅総合保険でカバーすると良いでしょう。火災保険は家事以外の風災や水害も保険金支払いの対象となりますが、地震の場合は地震保険への加入がj必要です。

また地割れなどの大規模な自然災害に関しては、事前の十分な対応策が見当たらないのが現実ですが、販売元や施工先に地盤チェックを依頼するなど、地質条件を確認したうえで設置されることをおすすめします。

地震被害にあってしまった場合に売却できるかどうか

無事故の太陽光発電所と比較した場合、地震被害に遭った事故物件の太陽光発電所の売却はかなり難しくなります。事故物件をトラブルなく売却するためには、いくつかのポイントを踏まえた対応が重要です。

事故原因を明確に伝える

地震に限らず、太陽光発電の売却に際し、事故歴の隠ぺいは「絶対にやってはいけない」行為です。後々事故歴が発覚した場合、取引相手からの信用が失墜するだけでなく、仲介もしくは買取業者に今後の対応を依頼できなくなってしまうことでしょう。

地震遭遇歴があることを正直に伝え、システムのどの部分にどのような被害が生じたのかなど、詳細を説明する姿勢が求められます。原因が明確であれば。原因不明の事故物件とは違い、購入希望者でもその後の対処がしやすくなり、売却できる可能性が期待できます。

購入後の対策法の提案

地震による事故物件の太陽光発電所の売却に際しては、次のオーナーがより安心して投資できるように、地震対策を合わせて提案すると良いでしょう。とりわけ初めて太陽光発電所の初心者投資家の多くは、地震を含めた自然災害への対策法を十分理解していません。推薦できるメンテナンス業者や事故対策に必要な費用の概算を提示することが、相手の不安要素の軽減につながります。